不妊治療の費用についてまとめ!

不妊とは、「妊娠を望む男女が、一定期間以上の夫婦生活にも関わらず妊娠しない状態」と定義されています。

 

お互い身体は健康なはずなのに、なかなか赤ちゃんができない、もしかして・・・?!と不安に思って不妊治療を考える人も少なくないでしょう。不妊治療にあたっては「赤ちゃんができるかどうか」ということも気になりますが、治療にかかる費用も心配ですよね。

 

治療の内容によっても費用に差は出てきますから、それぞれのカップルごとにかかるコストは変わります。

 

そこで今回は不妊治療の費用についてご紹介します。

 

治療法別に見る費用

不妊治療といってもその内容は様々であり、健康保険が適用されるもの、そして適用されないものがあります。

 

医師の診断を基にセックスする日を決める「タイミング法」は保険適用であり、1回につき数千円程度で済みます。しかし、タイミング法は内容としては自然妊娠と変わらないので妊娠率はあまり高くなく、女性が35歳を過ぎている場合にはスキップされることも多い治療法です。

 

より高い妊娠率を目指して行われる人工授精は健康保険適用外であり、1回のトライで1~5万円かかります。

 

費用に大きな幅があるのは排卵誘発剤の使用法が人によって異なるためです。

 

そして人工授精でも妊娠が難しい場合、体外受精が推奨されますが、その費用はケタ1つ変わってきます。

 

それまでの方法より使う薬剤の数が増え、かつ通院回数も増えるため必然的に値段が上がり、1回につき20~80万円の費用が必要になります。

 

しかし、ここで挙げた費用はあくまでも1周期、すなわち「生理後~妊娠まで」の値段であり、妊娠に至らずもう一度チャレンジする場合には同じだけの費用がかかります。

 

助成金制度を活用しよう

不妊に悩む人にとって、費用の問題は避けがたい問題です。1度のトライでは妊娠せず2度、3度と繰り返しているうちに費用が100万円を超えてしまうということも珍しくありません。

 

厚生労働省はこのような経済的な負担によって不妊治療を諦める人が減るよう、「不妊に悩む方への特定治療支援事業制度」という制度を設けています。

 

これは、2人の所得が合わせて730万円以下の夫婦に適用され(一部所得制限のない自治体もあります)、体外受精あるいは顕微鏡受精以外の方法では妊娠が難しいと判断された場合に助成金を受け取ることができる制度です。

 

1回につき15万円まで、年齢によって助成の回数は異なるなど、全額を負担してもらえるわけではありませんがそれでも自己負担額に大きな差が出てきます。助成を申請するには自治体の窓口で所定の手続きを行う必要があります。

 

また、厚生労働省の助成とは別に独自のサポートを行っている自治体もあります。

 

例えば、人工授精にも助成金を出したり、男性の不妊治療に対しても追加で助成を行ったりする自治体もありますので、一度ご自身の住む自治体の窓口を訪ねてみてはいかがでしょうか?

 

 

 

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